韓国の国家ぐるみのK–POP輸出戦略に対して、世界から反発が起こっているという事実があった。(『韓流アイドルの深い闇』著/金山 勲より

■世界のネット投票を占拠
~日常化するチャート操作~

 

 韓国政府が巨大な予算を投入し、日本の巨大市場をターゲットにしたエンターテイメントコンテンツは、無制限に韓国から日本に輸出できる。だが、韓国での日本大衆文化輸入は軽減されたとはいえ、いまだに厳しい輸入制限があり、不平等そのものの貿易が平然と行われているのが現状だ。

 このことは、WTO(世界貿易機関)の規定からも、違反である可能性が高いが、このような実情を韓国政府は巧みに利用している。

 日本側の音楽業界は手詰まり状態に陥っていたため、安価で高品質のパフォーマンスを提供する韓国業界のビジネス戦略にメリットを感じ、「貿易不均衡状態」を問題にしなかった。

 反面、日本への輸出に成功を収めたことを契機に、韓国政府は国家ぐるみで、さらなる宣伝工作に移った。

 その象徴的なものが、VANK(Voluntary Agency Network of Korea)を使った、ゴリ押しともいえる猛烈なK–POPの宣伝だろう。

 1999年1月に設立されたVANKは、韓国の正しい姿を世界中に告知するために、インターネットなどを介して韓国に関する情報宣伝工作活動を行う目的で設立された。VANKは自らを民間外交使節団としているが、韓国政府から公金が支出されており、攻撃対象とすべきサイトへ、電子メールの大量送信やDoS攻撃を呼びかけることもしている。2012年9月の時点で、会員数は10万人とされている。

 当初の目的は「サイバー民間外交官として海外にペンフレンドを作り、その交流を通じて韓国の正しい姿をインターネットで伝えよう」というものだった。

 だが2005年から、世界に向けて、日本の「歴史歪曲」を送信し、日本の国際社会での地位を失墜させることを目的としたディスカウントジャパン運動を提唱。英文ウェブサイトでは、第二次世界大戦中の日本の悪逆非道な行為を動画で発信している。

 日本海を韓国流の「東海」に改めさせるメッセージを各関係機関に送り込み、その中の数カ国に日本海と東海の両用併記させることに成功したのも、彼らの実績の一つだ。

 さらに、日本を世界から孤立させる「過去の歴史包囲網」のプログラムを推進しており、反日宣伝活動を現在も続けている。

 このVANKが絡んだのではないかと言われている宣伝工作の一つに、人気投票の集団投票事件がある。

 アメリカの世界的情報誌『タイム』の企画「世界で最も影響力のある100人」では、ネット投票システムを使ってランクを決めていた。

 ところが、それを逆手にとられ、2006年頃からK–POPアーティストが1位になる、不自然な事態が相次いだのである。