韓流ブームが突如として終焉を迎えた理由
2010年代初頭の大ブームはどこへ
■大名旅行も可能にした政府支援
2010年から、韓国の大手芸能事務所SMエンタテインメントは、BoA、少女時代など30人を超える所属アーティストを連れ、専用ジェット機で世界中を飛び回ってツアーを行っている。
この大名旅行のようなツアーに参加した韓国人スタッフに話を聞いたが、何処に行っても大歓迎され、何よりも専用ジェットを乗り回しているということで、各地の関係者やファンへのアピール効果も大きかったようだ。タレントを含め彼ら関係者も、高揚した気分で旅ができたと喜んでいた。
だが正直言って、タレントたちが世界中を飛び回っていても、世界各地の会場を満杯にするほどの力は備わっていないはずだった。
それでも、このような形でワールドツアーを敢行できたのは、音楽事務所が政府支援金を利用しているからだ。彼らは政府支援で、海外での大規模な事業展開ができたのである。
資金以外の支援にも手厚いものがある。2009年5月に設立された、韓国コンテンツ振興院のKOCCAがそれだ。
韓国のコンテンツ事業振興の中心を担っているKOCCAは、エンターテイメント系のコンテンツの振興を目的に、ゲーム、放送映像、ソフトウェアなど、それまでは個別にあった振興院を統合させたもので、K–POPに対する戦略的な支援もこの機関が行っている。
その戦略の一例を挙げると、オリジナル版の韓流ドラマに流れていたBGMを、各国で韓国が権利処理した楽曲に差し替える輸出用再制作支援や、各国のメディアにアプローチする際のサポートなど、一貫したコンテンツ輸出戦略の統括的支援がある。
日本でも駐日韓国大使館関係者が、来日した韓流タレントを取材する日本メディアを、さまざまな形でサポートしてくれることがあった。
KOCCAが行った日本に対するアプローチの代表的な例は、2010年10月、東京・有楽町の東京国際フォーラムで、5000人規模のK–POPのショーライブ「K-POPNight in Japan 2010」を文化体育観光部と共催したことである。このときは全席無料招待の満席で、観客は大熱狂だった。
KOCCAの他にも、文化体育観光部や韓国観光公社などは協力し合い、さまざまな事業の立ち上げや、イベントの公演などを行っている。
さらに知識経済部、韓国貿易投資振興公社、韓国映画振興委員会という政府機関や関連団体などが協力し、国家戦略として世界各地で大々的なイベントを開催しているのだ。
こうしてK–POPは、韓国政府の大きな後ろ盾のおかげで、中小の芸能事務所でも海外で挑戦できるようになり、大手の事務所ではより大規模事業が展開できるようになったのだ。
ともあれ、韓国政府の大々的かつ細やかな支援政策が、海外で戦略的に盛り上げたためK–POPの世界的ブームが起きたともいえるだろう。
この頃、私自身もソウルにいて、韓国のエンターテイメント業界に出入りしながらこの経緯を見ていたが、日本ではとても考えられない巨額の公的資金が投入され、業界全体が湧きたつような状況だった。
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『韓流アイドルの深い闇』
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