梅雨明け早々、八月に入るや猛暑続き。新型コロナ感染しかり、この殺人的な暑さもなんとかしてほしい。とはいえ、どうにもならない不確実性の時代に突入してしまった今夏は「近未来予測・対策本」そして動画が目白押しだ。そのなかでも出色の未来予測・対策本＆動画を、馬鹿ブス貧乏で生きるしかないあなたに愛をこめて書いたので読んでください。』の著者・藤森かよこ氏（福山市立大学名誉教授）がクールに講評。そこから見えてくる〝世の中の真実〟と〝生きる糧〟を探り、今夏の猛暑を涼もうではないか！

■未来予測YouTube動画に猛暑を忘れる

　4月下旬あたりからYouTube界では未来予測動画が氾濫した。「アフターコロナはこうなる！今から準備せよ！対策はこれだ！」のような文字が躍る動画が。

　予測で多かったのが、「コロナ危機で経済活動が強制停止され、企業倒産が増え失業者も増え大恐慌になり、ハイパーインフレになり、国家財政破綻回避のために預金封鎖し財産税を課し、国民の金融資産を収奪し、新円切り替え（切り下げ）を断行し、政府負債を圧縮する」という内容だった。

　2024年に紙幣がリニューアルされ1万円札の顔は福沢諭吉から渋沢栄一になることは公表されて久しい。しかし、そのときの渋沢栄一の顔の横に印刷される数字は10000ではなく、1000か100になっているのかもしれないというわけだ。

　次に多かったのは、「超監視管理社会が来て、民主主義と自由は終わる」というものだった。民主主義と自由が今までもあったのかと、突っ込んではいけない。

　中国では、スマホに持ち主の体温や体調を示すアプリを入れて、それを入り口で見せてチェックを受けないとイヴェント会場にも入れない。感染経路を突き止めるために国民の位置情報や移動情報はすべて当局に把握されている。監視カメラは優れた顔認識機能を持ち、国中に張り巡らされている。だからこそ、比較的すみやかに新型コロナウイルスの感染拡大を止めることができた。おかげで、それらの防疫技術を諸外国に売り込み、アフターコロナ後の経済復興に活用している。

　なるほど、アフターコロナ時代は、国民監視管理社会の本格的到来なのだろう。今でさえ、GoogleやAmazonやFacebookやTwitterを使用していれば、個人情報はダダ洩れであるらしいのだが。

　他には、「オンライン化コンピューター化AI化ロボット化は、コロナ感染拡大回避のために一層に促進され、失業者が増え、国民救済のために政府の財政出動が増え、MMT政策を採用せざるをえなくなり、日本を含めてどこの国も大きな政府の実質的な社会主義的国家になり、ユニバーサルベイシックインカムが導入される」という内容もあった。

　このような内容のYouTube動画をいろいろ視聴していると、次第に感覚が麻痺してくる。大恐慌も国家財政破綻（つまり年金も国民皆保険も介護保険も破綻だ）も預金封鎖も新円切り下げも国民の金融資産消滅も、「起きて当然の既定路線」のように思えて、私は実に涼しくなる。

■某有料会員制インターネットセミナーの未来予測

　無料で視聴できるYouTubeではなく、某有料会員制インターネットセミナーは、次のような未来予測を立てていた。

「新型コロナウイルス騒ぎはシナリオである。究極的には人口削減を実現し新しい世界を構築するための手段である。77億人もの人口を抱えていては、地球がもたない。食糧生産も大変だし環境破壊もすさまじい。コロナ危機をあおり、強制的に経済活動を停止させ、倒産や失業者を激増させ大恐慌を起こし、戦争も起こし、各国の国家財政を破綻させ、世界連邦政府を樹立し、世界共通デジタル通貨を発行し、ICT技術で世界中の市民を管理監視し、経済力のない市民には不妊剤入りワクチン接種を条件としてベイシックインカムを給付する。これで人類牧場New World Orderは完成する」と。

　さらにこのようにも予測していた。「人と人の接触でウイルス感染することを恐れて人々は引きこもるが、第三次世界大戦でどこかで核爆発が起こり、放射能汚染を恐れて人々はさらに外出できなくなる。そのために人と人の出会いはなくなり恋愛も結婚も消え、子どもは生まれず、人口は減る」と。

  「金融資産はひとり1000万円まで補償されるとされているが、多くの銀行が倒産したら預金保険機構も預金者に保証できなくなる。有事の金（ゴールド）ということで、買い込んでも没収されるか、いずれ暴落する。コロナ危機でオフィスが減り人口が減るので不動産投資もアパート経営もダメ。カネがあるなら農業法人設立して食糧だけは確保しよう。地方の菜園付き中古住宅を確保しよう。農家で働かせてもらって食糧だけ確保しよう」とも予測していた。

　実に涼しいシナリオだ。シナリオならば、シナリオを書いた誰かがいる。人類の数を何とか減らさねば人類にも地球にも未来がないから、なんとかしなくては！と思い詰めるほど責任感旺盛な「誰か」が。

　しかし、そういうシナリオを実現する実働部隊の名前は、ビル・ゲイツだの、ジョージ・ソロスだの、Deep Stateだのと言えるが、肝心の「誰か」の名前は口に出すと危険が及ぶので言えないと、セミナー講師は言っていた。

　YouTubeに氾濫している未来予測・対策動画の元ネタは、このセミナーなのかもしれないと、私は推測している。あまりに自分が影響を受けた見解については、その出典を明らかにしないのは、研究者でも作家でもYouTuberでも同じなのだろう。