日本テレビ、国分太一の人権救済申し立てに抗議「プライバシー保護の必要性も説明済み」
日本テレビは23日、解散した「TOKIO」国分太一（51）が「コンプライアンス上の問題行為」を理由に自身をバラエティー番組から降板させた日本テレビの対応に瑕疵（かし）があったとして、日弁連に人権救済を申し立てた件についてコメントをした。
同件をめぐっては、23日に国分氏の代理人弁護士が会見。意見を述べるなどしたが、日テレは「国分太一氏人権救済申立書等に関する日本テレビのコメント」として、「国分太一氏の代理人弁護士が、弊社代理人弁護士との協議の最中に、突如としてそのやりとりの内容や関係者の特定につながりかねない情報を含めて一方的に公表し、会見を開いたことは誠に遺憾であり、強く抗議いたします。また、人権救済手続きにおいては適切に対応してまいります。」と抗議した。
さらに、「弊社は一貫して、関係者の特定を避け、そのプライバシーを守ることを最優先に、細心の注意を払って対応してまいりました。なぜなら、国分氏が行ったコンプライアンス違反の具体的な実態がわずかでも世間に知られれば、関係者が特定され、いわれなき誹謗（ひぼう）中傷を受けるなど、まさに深刻な人権侵害を招くことが想定されるからです。国分氏のコンプライアンス違反が原因であるにもかかわらず、関係者がさらなる危害を受けなければならない謂れはありません」としている。
文：BEST T!MES編集部
