BEST TiMES(ベストタイムズ) | KKベストセラーズ

アドビ、未来の働き方に関する調査を7カ国で実施

テレワーク導入でライフワークバランスが向上した一方で、紙業務が多く残る日本では「オフィス外での仕事環境向上」が課題に

【2021年9月16日】 アドビ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:神谷知信)は、この度、未来の働き方に関するグローバル調査を実施しました。今回の調査では、テレワークの導入によりワークライフバランスが向上したと答えた人が日本を含めグローバル全体で多くなった一方で、日本では「テレワークではオフィスほど仕事がはかどらない」と答えた人が調査対象国の中で唯一多数を占めました。


アドビが昨年行った調査(https://www.adobe.com/jp/news-room/news/202003/20200304_adobe-telework-survey.html)では、判子や書類へのサイン、オフィスに保存してある紙書類を確認するため、6割以上の方がテレワーク中にやむなく出社した経験があると回答しており、このようなオフィスでしかできない紙を使った業務が、テレワーク環境下の仕事効率化の妨げになっていることが考えられます。オフィス外でも効率的に仕事に取り組める環境を整えるためには、社内の紙文書のデジタル化が鍵になることが分かりました。

本調査は、従業員数1, 000名以上の企業に勤める男女計3,404名を対象に、日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、オーストラリア、ニュージーランドの7カ国にて、インターネットで実施しました。

今回の調査で明らかになった主な結果は以下の通りです。
● テレワークの方がオフィス勤務より仕事がはかどる:グローバル平均69.1%、日本42.8%と、調査対象国の中で日本が唯一「テレワークではオフィスほど仕事がはかどらない」が多数派に
● 雑務にかける時間の割合は、日本の35.5%が調査対象国の中で最大
● 効率化したい作業、日本の回答者のTop3は「紙文書の作成・確認作業(71%)」、「ファイル管理(70.6%)」、「ファイル検索(62.6%)」

テレワークでワークライフバランスが向上、しかし日本ではオフィス外での仕事環境向上が課題に
コロナウイルス感染症拡大の影響でテレワークを導入する企業が増える中、「テレワークによってワークライフバランスは向上しましたか?」の問いに対し、グローバル平均で85.5%、日本でも73.0%が「向上した」と回答しました。

一方で、「オフィス勤務よりテレワークの方が仕事がはかどりますか?」の質問には、グローバル平均で約7割が「そう思う(69.1%)」と答えたのに対し、日本で「そう思う」と回答したのは7カ国中最も低い42.8%に留まりました。このことから、日本の回答者は、テレワーク環境でオフィスほど仕事を効率的に行えていないことが分かります。



雑務にかける時間が最も長いのは日本、作業効率化のためのデジタルツール導入が必要に
また、全体の業務時間の中で雑務にかける時間の割合を聞いたところ、7カ国の中で日本が最も雑務に時間をかけていることが分かりました。

そこで、作業効率化のためにデジタルツールを導入してほしいタスクを聞いたところ、日本では1位「紙文書の作成・確認作業( 71.0%)」、2位「ファイル管理(70.6%)」、3位「ファイル検索(62.6%)」という結果となり、多くの人がより効率的に仕事を進めるためのツール導入を望んでいることがわかりました。紙を使った業務が多く残る日本では、紙文書のデジタル化がテレワーク体験向上の鍵になると考えられます。




来年の転職意欲:日本39%
デジタルツール、テレワーク導入の有無は仕事選びにも影響

テレワークの導入など働き方が多様化する中、来年の転職意欲を尋ねたところ、日本でも39%と、転職を考えている人が4割近くもいることがわかりました。
また「年収や仕事内容が変わらないとすると、転職したい理由は何ですか?」との質問に対し、グローバル平均でも日本でも半数以上の人が「ワークライフバランス」、「仕事のスケジュールを自分でコントロールできる」、「テレワークが選択できる」、「作業効率化のためのツールを導入している」ことが重要だととらえており、企業側にとってより良い人材を確保するためには、ワークライフバランス、裁量権、テレワーク環境、デジタルツール導入が鍵であることを示唆しています。


今回の調査結果を受け、アドビ株式会社マーケティング本部バイスプレジデント秋田夏実は次のように述べています。「ワークライフバランスの向上は、持続可能な働き方を実現する上で非常に重要です。今回の調査では、テレワークの導入がワークライフバランスの向上に大きく寄与することが分かった一方で、日本ではテレワーク下で仕事に集中することを困難に感じる人が多くいることも明らかになりました。オフィスで働くのと同じようにテレワークで仕事を効率的に行うには、クラウドサービスや電子サインなどのデジタルツールを導入し、オフィスでしかできない紙を使った業務をなくすことが必要です。アドビでは、今後も企業のデジタル化を支援することで、日本の働き方改善に寄与してまいります。」

紙の書類やプロセスをデジタル化することでテレワークをより効率的に
アドビは、PDFテクノロジーを基盤にクラウドやモバイル環境でのデジタルドキュメントの閲覧、編集、共有および文書業務とそのプロセスを効率化するクラウドソリューション「Adobe Document Cloud」を提供しています。無料スキャンアプリ「Adobe Scan」で紙の文書をデジタル化し、印刷情報をデータとして再利用や、場所やデバイスを問わず効率的に複数の関係者でのレビューをすることができます。また、電子サイン「Adobe Sign」を活用することで、書類の確認や承認作業を出社することなく実施できます。テレワークにも効くアドビのクラウドソリューションの詳細はこちら(https://www.adobe.com/jp/information/telework.html)を参照ください。

「未来の働き方に関するグローバル調査」 概要
調査方法:インターネット調査
実施対象:3,404人(日本: 500人、アメリカ: 501人、イギリス: 500人、ドイツ: 501人、フランス: 500人、オーストラリア: 502人 、ニュージーランド: 400人。従業員数1000名以上の企業に勤める男女。)
調査期間:2021年4月30日~5月28日

▼プレスリリースはこちらからもご覧いただけます。
●アドビニュースルームサイト
https://www.adobe.com/jp/news-room/news/202109/20210916_survey-on-the-future-of-work.html

● PDF
https://www.adobe.com/content/dam/cc/jp/news-room/pdfs/202109/20210916_survey-on-the-future-of-work.pdf

■「アドビ」について
アドビは、「世界を動かすデジタル体験を」をミッションとして、3つのクラウドソリューションで、優れた顧客体験を提供できるよう企業・個人のお客様を支援しています。Creative Cloud( https://www.adobe.com/jp/creativecloud.html)は、写真、デザイン、ビデオ、web、UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供しています。Document Cloud( https://acrobat.adobe.com/jp/ja/ )では、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。Experience Cloud( https://business.adobe.com/jp/products/adobe-experience-cloud-products.html )は、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビの人工知能(AI)と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei( https://www.adobe.com/jp/sensei.html )を活用しています。
アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。日本市場においては、人々の創造性を解放するデジタルトランスフォーメーションを推進するため、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、心にひびく、社会がつながる、幸せなデジタル社会の実現を目指します。
アドビに関する詳細な情報は、webサイト(https://www.adobe.com/jp/about-adobe.html)をご覧ください。

(C)2021 Adobe Inc. All rights reserved. Adobe, Adobe Document Cloud, and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe Inc. in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ